当連盟は当時の「全国実業団体育連盟柔道部会」（現「全日本実業柔道連盟」）の「全国各地区に実業団の連盟を結成し基盤強化を目指す方針」（昭和34年7月）を受け、丸善石油（当時）を中心とする近畿地区企業に勤務する柔道人が奔走し、昭和35年春「近畿実業団柔道連盟」として結成されました。

昭和35年4月17日、読売新聞社の後援を得て第1回大会を「読売新聞杯争奪近畿実業団柔道大会」として丸善石油学院体育館（箕面市）に於いて開催しました。

翌36年、地域を滋賀県、三重県を含む我が国以西に拡大すると同時に、当時の池田首相から総理大臣杯が贈られたことから「総理大臣杯争奪西日本実業団対抗柔道大会」と改称しました（昭和57年「総理大臣杯争奪西日本実業柔道団体対抗大会」と改称）。爾来、東京オリンピックのプレオリンピック行事のため見送った昭和38年を除き、毎年開催しています。

そして平成12年、第40回大会にあたり、40周年記念祝賀会を開催、記念誌「温故躍進」(松本甫会長)を編集・発刊しました。40年間の大会記録、加盟各チームのクラブ紹介、座談会等幅広く掲載しました。

また平成22年には連盟設立50周年を迎え、5月に第50回記念大会を開催いたしました。その際の連盟50周年記念誌「頂高裾広」の森詳介会長挨拶に、「本連盟は多くのオリンピック選手を生み出す等世界に羽ばたく若手の登竜門としての役割を果たし、高い頂を目指すと共に市井の柔道愛好家へも試合の機会を提供し、柔道の裾野を広げてまいりました」「これからも引き続き、人間形成と相互の友好親善を目的とする実業柔道、ひいては日本柔道の普及発展に努めてまいりたい」とありますとおり、現在も引き続き連盟挙げてその基本方針に基づいて鋭意努力しているところです。

当連盟は「西日本実業柔道団体対抗大会」を主催・運営していますが、同時に全日本実業柔道連盟主催の「全日本実業柔道団体対抗大会」の西日本地区開催時（隔年）及び「全日本実業柔道個人選手権大会」（毎年）の大会運営を担当しています。そして、これらの大会運営を通じて実業柔道の発展、更には広く柔道の普及に努めています。

当連盟が主催する「西日本実業柔道団体対抗大会」においては、実業柔道の底辺の拡大と大会の質的向上を目指し、諸改革を重ねると共に、出場選手へのモチベーション向上に取り組んでいます。

最近の実績としては、昭和63年段位制廃止、男子第3部制の採用、平成3年に女子の部採用、平成6年に尼崎市記念公園綜合体育館への会場変更、平成10年に「国際柔道連盟試合審判規定」の採用、平成15年に大会での最優秀選手に男子には銅金賞（平成19年度から男子第1部の最優秀選手に贈ることとした）、女子には岡林賞を、そして平成16年に最優秀新人選手には男女各1名に松本賞を、そして平成19年度からは男子第2部の最優秀選手に米澤賞を、そして、平成27年度からは男子第3部の最優秀選手に龍村賞を授与する等々諸改革を講じ、底辺拡大と質的向上を図っています。また、平成17年第45回大会から、各級決勝戦前に尼崎市内の小・中学生各2組のチームによる（男女混成、5人制）>「尼崎少年柔道紅白試合(PDF 7KB)」を開始しています。

平成28年の第56回大会は、長年の開催地である尼崎市の市制100周年にあたり、この記念大会行事として、実業団柔道チームによる少年・少女の柔道教室を開催、次世代の柔道家の育成に努力しています。

また、ネット時代に対応して、平成24年の第52回西日本実業柔道大会からは、インターネットによる動画配信を開始、主管する全日本実業柔道個人選手権大会においても実施し、関係者を始め、多くの柔道ファンの視聴を集めています。

平成28年のリオデジャネイロオリンピックへは4名の選手が参加し、全員がメダルを獲得、日本柔道復活の一翼を担いました。

当連盟では、平成9年より従来の運営委員会を発展させ、理事長を議長とし4つの委員会の委員長を参加メンバーとする委員長会議制度をスタートさせました。競技運営、審判、広告賛助、広報の各委員長が連盟運営の方針を審議し、組織力強化、大会運営の効率向上・競技運営の改善、審判技術の向上、財政基盤の安定、マスコミとの連携強化、そして草の根レベルでの近隣国への柔道底辺の普及と国際親善に努めています。

具体的には、創立40周年事業の実施、大会実施要項の改定、審判講習会の開催、広告賛助企業・団体の拡大、関西運動記者クラブとの連携、そしてこのホームページ運営等で、年々改革の実を高めています。また、平成17年から国際友好親善と国際感覚を備えた柔道指導者育成を目的として、若手指導者を指導員とする短期海外派遣事業を開始しています。同年2月にはフィリピン共和国(マニラ・セブ市)へ役員、指導員9名を、平成20年7月、平成21年7月にはラオス人民民主共和国(ビエンチャン市)へ、役員、指導員6名を派遣しました。

また、平成22年6月には、連盟設立50周年記念事業の一環として、日本伝来の柔道がフランスにおいて長く根付き、広く国民スポーツとして普及している理由や、同国柔道の組織と運営の実態、強化・指導・普及活動などを研修するため、連盟役員6名をフランス柔道連盟へ派遣しました。

さらに若手指導者の海外派遣事業については、平成23年インドネシアに、平成24年から26年はラオスへ派遣しました。

尚、これらの運営に携わる連盟役員、委員は、日常の職務の傍らボランティアで参加する各方面のビジネスパーソンで構成されています。